【日本人講師】ドローン戦争のトレンド解析

ウクライナ戦争は2024年以降、重要な転換点を迎え、史上初の大規模な「ドローン戦争」へと発展しました。戦場における損失の多くは、大量投入された自爆型攻撃ドローン（Loitering Munition）によるものです。戦車・火砲・歩兵のいずれも、偵察型ドローンに発見されれば直ちに自爆型攻撃ドローンの攻撃に晒され、有効な防御はほぼ困難です。また、高コストのミサイルで低コストのドローンを迎撃すれば、極めて悪いコストパフォーマンス（Cost-performance）となり、継戦能力を削ぐことになります。すなわちウクライナ戦争は、ドローンが戦略・戦術の基本ロジックを全面的に変えつつあることを示しました。将来の戦場に備え、各国は潜在的な敵に勝る偵察・攻撃・迎撃ドローンの国内量産体制を構築しなければなりません。

ウクライナでは実戦のフィードバックを通じて、偵察・攻撃・迎撃の各種ドローンが急速に進化しています。そのため、欧州主要国と米国は以下の方法で技術と経験の獲得を積極的に進めています：

．ウクライナのドローンメーカーとの共同生産体制の構築

．自国製ドローンをウクライナへ提供し実戦検証を実施

本講演では、日本の関連動向も交えながら、これらのトレンドを具体的かつ分かりやすく解説します。

■プログラム

一、ウクライナ戦争：史上初の大規模ドローン作戦

二、イラン関連戦事：ドローンがもたらした戦術・戦略の転換

三、欧州主要国の動向（ウクライナでの工場設立、現地メーカーとの提携）

四、米国の動向（迎撃型ドローンなどの装備提供）

五、台湾の動向（ウクライナ実戦経験を持つ米国メーカーと連携したドローン開発）

六、日本防衛省の施策（ドローン多層沿岸防衛体制【SHIELD】の構築）

七、日本Terra Drone社の取り組み（ウクライナメーカーとの提携）